概要
目次
事業内容
1. 歯科技工に関する教育研修、講師の認定及び優秀論文の顕彰並びに各種調査事業(公1)
(1)「歯科技工士生涯研修」事業
(2)「歯科技工所管理者等研修会」に代表される事業所規範の周知講習事業
(3)「感染症予防歯科技工士講習会」の開催事業
(4)「日技認定講師」の資格認定事業
(5)優秀論文表彰事業
(6)「歯科技工士実態調査」等各種調査研究事業
2. 歯科技工を専門に担う者の国際交流事業(公2)
(1)歯科技工専門家の派遣事業
(2)歯科技工研修生受け入れ事業
(3)「アジア・太平洋地域歯科技工士連盟協議会」への参加事業
(4)国際歯科技工学術大会等への運営協力事業
(5)海外の歯科技工技術等に関する情報収集・発信事業
3. 歯科技工に関する普及啓発事業(公3)
(1)歯科技工所での就労環境等を改善する事業
(2)「歯科技工所の構造設備基準及び歯科技工所における歯科補てつ物等の作成等及び品質管理指針」等の普及啓発事業
(3)歯科医療及び口腔保健等の情報発信事業
(4)歯科技工技術知見等の広報誌等による公開普及促進事業
(5)日本歯科技工学会等歯学系学会に関する周知協力事業
4. その他事業
(1)歯科技工に係る法律相談、慶弔制度の運営等、会員の相互扶助に関する事業
(2)組織拡充に関する事業
(1)「歯科技工士生涯研修」事業
(2)「歯科技工所管理者等研修会」に代表される事業所規範の周知講習事業
(3)「感染症予防歯科技工士講習会」の開催事業
(4)「日技認定講師」の資格認定事業
(5)優秀論文表彰事業
(6)「歯科技工士実態調査」等各種調査研究事業
2. 歯科技工を専門に担う者の国際交流事業(公2)
(1)歯科技工専門家の派遣事業
(2)歯科技工研修生受け入れ事業
(3)「アジア・太平洋地域歯科技工士連盟協議会」への参加事業
(4)国際歯科技工学術大会等への運営協力事業
(5)海外の歯科技工技術等に関する情報収集・発信事業
3. 歯科技工に関する普及啓発事業(公3)
(1)歯科技工所での就労環境等を改善する事業
(2)「歯科技工所の構造設備基準及び歯科技工所における歯科補てつ物等の作成等及び品質管理指針」等の普及啓発事業
(3)歯科医療及び口腔保健等の情報発信事業
(4)歯科技工技術知見等の広報誌等による公開普及促進事業
(5)日本歯科技工学会等歯学系学会に関する周知協力事業
4. その他事業
(1)歯科技工に係る法律相談、慶弔制度の運営等、会員の相互扶助に関する事業
(2)組織拡充に関する事業
倫理綱領
1. 歯科技工士は、歯科技工学の進歩発展に寄与することを責務とし、生涯を通じて知識と技術の修得に励む。
2. 歯科技工士は、歯科技工によって社会に貢献できることを誇りとし、もてる職能を余すことなく発揮する。
3. 歯科技工士は、良質な口腔保健医療の実現を図るために、医療関係者との緊密な連携のもと相互信頼を築く。
4. 歯科技工士は、医療専門職としての職責を自覚し、社会の一員として法規範の遵守と法秩序の形成に努める。
2009年9月 社団法人 日本歯科技工士会
2. 歯科技工士は、歯科技工によって社会に貢献できることを誇りとし、もてる職能を余すことなく発揮する。
3. 歯科技工士は、良質な口腔保健医療の実現を図るために、医療関係者との緊密な連携のもと相互信頼を築く。
4. 歯科技工士は、医療専門職としての職責を自覚し、社会の一員として法規範の遵守と法秩序の形成に努める。
2009年9月 社団法人 日本歯科技工士会
役員名簿
| 役職 | 担当 | 氏名 | 所属 |
|---|---|---|---|
| 会長 | 森野 隆 | 静岡 | |
| 副会長 | 組織対策、広報企画、歯科技工所管理 | 山下 茂子 | 大阪 |
| 副会長 | 教育研修、国際交流、歯科技工士労務対策 | 下江 宰司 | 広島 |
| 副会長 | 調査研究 | 下澤 正樹 | 北海道 |
| 専務理事 | 総括 | 松井 哲也 | 広島 |
| 常務理事 | 事業推進 | 大西 尚之 | 新潟 |
| 常務理事 | 法人運営、財務管理 | 河西 武嗣 | 神奈川 |
| 常務理事 | 組織対策 | 前川 清和 | 大阪 |
| 常務理事 | 教育研修、国際交流 | 石川 功和 | 東京 |
| 常務理事 | 歯科技工所管理 | 片岡 均 | 三重 |
| 常務理事 | 歯科技工士労務対策 | 松尾 博子 | 東京 |
| 理事 | 組織対策、広報企画 | 佐野 隆一 | 東京 |
| 理事 | 広報企画、歯科技工士労務対策 | 藤王 千春 | 北海道 |
| 理事 | 教育研修、国際交流 | 鬼束 勇輝 | 宮崎 |
| 監事 | 上野 博 | 新潟 | |
| 監事 | 秋山 佳弘 | 徳島 |
2024年7月現在
任期:2024年6月15日の社員総会終結時から2026年6月開催予定の定時社員総会終結時まで
任期:2024年6月15日の社員総会終結時から2026年6月開催予定の定時社員総会終結時まで
略年表
| 1955年 | 任意団体日本歯科技工士会を創立 |
| 1956年 | 「日本歯技」創刊号発行 |
| 1958年 | 歯科技工法制定 |
| 1959年 | 第1回歯科技工士国家試験実施 |
| 1960年 | 社団法人設立認可(8月10日) |
| 1964年 | 第1回日本歯科技工学会開催 |
| 1968年 | 歯科技工士会館竣工 |
| 1970年 | 歯科技工士教育協議会発足 |
| 1973年 | 第1回アジア太平洋歯科技工会議開催 |
| 1982年 | 歯科技工法一部改正 |
| 1988年 | 歯科技工士実地試験全国統一化 |
| 1995年 | 創立40周年記念式典開催 |
| 2000年 | 生涯研修制度発足 |
| 2005年 | 創立50周年記念式典開催 |
| 2012年 | 公益社団法人に移行(4月1日) |
| 2015年 | 創立60周年記念式典開催 |
| 2020年 | 新型コロナウイルス感染症対策ガイドライン策定 |
会歌

※音声ファイルはwma形式です。再生にはMicroSoftほかのWindows Media Playerなどの適当ソフトが必要です。
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